家電の不用品はこう捨てる！7つの処分方法と家電リサイクル法を解説

家電リサイクル法

家電リサイクル法は、不用な家電製品から、再利用可能な部品や材料をリサイクルすることで廃棄物を減らし、資源の有効利用を促進する法律です。この法律の中で定められている製品には、テレビ（ブラウン管、液晶、プラズマ）、エアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機があります。

これらの製品を処分する際はリサイクル料金と収集運搬費（自分で持ち込まない場合）を支払わなければなりません。

不要な家電を処分する7つの方法

それでは早速、不要家電の処分にはどんな方法があるか見ていきましょう。ご紹介する方法を参考に、あなたの状況や条件に合ったやり方で処分するようにしてください。

販売店に回収を依頼する

一番手間がかからず簡単な方法は、販売店に引き取ってもらうことです。買い替えの場合は、新しく購入する店舗に古い製品の回収を依頼するのが、一番スムーズで手軽です。廃棄のみの場合は、その商品を購入した店舗に引き取ってもらうと良いでしょう。

費用ですが、特定4品目の場合は、処分時にリサイクル料金の支払いが必要です。それ以外の小型家電は種類ごとに処分料金が異なり、ものによっては費用が数千円になることもあります。詳しい料金設定は販売店に確認するようにしましょう。

自治体が指定する業者に依頼する

家電リサイクル法に該当する4品目は、粗大ゴミとして処分できません。そのため、販売店が不明・遠い場合は、自治体が指定する業者に依頼するのもおすすめです。処分の際は、リサイクル料金と収集運搬料金が必要となります。

指定引取場所に持っていく

特定4品目を処分する際、運搬手段がある場合は製品メーカーが指定する場所に自分で持っていくことも可能です。持ち運ぶ際は、郵便局に行って家電リサイクル券を記入し、料金を振り込む必要があります。引き渡したら、排出者控を受け取りましょう。

自治体の回収サービスを利用

家電リサイクル法で定めている4品目以外の家電製品は、自治体で粗大ゴミや燃やせないゴミとして回収してもらえます。粗大ゴミとして捨てる場合に必要となる粗大ゴミシールはコンビニなどで購入可能です。

指定の場所に直接持ち込む方法と、自宅の外まで回収しにきてもらう「戸別収集」という方法のどちらかを利用して、処分することになります。

注意していただきたいのは、日付が指定されるため、好きなときに引き取ってもらえない点です。また、自分で指定の場所や家の外へ持ち出せない製品は、ほかの方法で処分しなければいけません。自治体によってルールや持ち込み先が異なるため、詳しくは居住地区の自治体に確認してください。

リサイクルショップに持っていく

家電の状態が良くまだ使用できるものであれば、リサイクルショップで売却することも可能です。購入してから5年以内の場合は、買取してもらえる可能性が高くなります。出張買取サービスがあれば、運搬の手間を省くことが可能です。デメリットとして、回収不可の品物は自分で処分する必要がある点に注意しましょう。

不用品回収業者に回収依頼

自治体やリサイクルショップで回収してもらえない場合やなるべく早く処分したい場合は、不用品回収業者に依頼することがおすすめです。自治体と比較して処分費用が高くなりますが、運搬する手間が省ける点や回収希望日時を指定できることが多い点がメリットとしてあげられます。

ただし、悪質な業者もいるため、一般廃棄物収集運搬許可の有無を必ず確認するようにしてください。また、トラブルに巻き込まれないために、料金体系や利用者の口コミをチェックし、安心できる業者を選びましょう。

フリマ・ネットオークションで売却

汚れやキズが少なくまだ使える場合は、フリマアプリやネットオークションを使って個人でも売却することが可能です。値段は個人で設定できるため、リサイクルショップよりも高値で売れることもあります。しかし、梱包や発送を自分で行う手間がかかり、買い手が決まるまでは自宅で保管しなければならないなどのデメリットも考慮しましょう。

まとめ